正期以降にわたる分娩の防止とその予後改善のための介入について

Interventions to prevent, or improve outcome from, delivery at or beyond term

Crowley P

最終更新日:29/10/1996


目的:このレビューの目的は過期妊娠の頻度の減少やその予後改善の目的のための”介入”を評価することであった.

検索方法:コクラン妊娠と出産グループによって記載された検索方法を利用して同定されたすべてのランダム化または準ランダム化試験.

選択基準:方法論的な質とは無関係に,(検査室データとは違う)臨床的に適切な結果が報告されているすべての研究が含まれた.

データ収集と解析:結果や妊婦が受けた治療を隠蔽していないそれぞれの報告からデータが抽出された.未出版データは多数の著者より検索し,そして少数よりデータを得た.

主な結果:妊娠早期のルーチン超音波検査についての4つの研究,乳頭刺激についての2つの研究,ルーチン分娩誘発と選択的分娩誘発とを比較した19の研究,出生前の胎児モニタリングについての1つの研究,が選択基準を満たしていた.ルーチンの妊娠早期超音波検査は過期妊娠の頻度を低下させる.正期時における乳房または乳頭刺激は過期妊娠の頻度減少には影響をあたえない.ルーチンの分娩娩誘発は周産期死亡率を減少させる.妊娠41週以降の分娩誘発の影響によりこの利点がもたらされる. ルーチンの分娩誘発は帝王切開に対して影響を与えない.

結論:ルーチンの妊娠早期超音波検査はそれが利用できる場所では医療業務の中で行われるべきであり,それにより分娩予定日は修正されなくてはならない.ルーチンの分娩誘発は41週以降に行われるべきである.乳房および乳頭刺激の有効性とそれを受け入れることについてはさらに研究が必要である.過期妊娠の保存的管理を望む妊婦に対して行われる胎児状態評価法の有効性を確立するためにさらに研究が必要である.


Citation: Crowley P. Interventions to prevent, or improve outcome from, delivery at or beyond term. In: The Cochrane Library, Issue 1, 1999, Oxford: Update Software.


(日本語翻訳:秋山香乃/佐藤孝道)